「不妊治療と仕事できるための条件って？」
2022年4月から不妊治療が保険診療になり、身近な医療になりました。結果として、若い夫婦の不妊治療への関わりが増えました。しかし正直なところ、不妊治療と仕事の両立は可能ですが、仕事と治療の日程調整が難しいことなどから、不妊治療と仕事の両立で悩む方が多くいらっしゃいます。
そのような背景を踏まえ、厚生労働省においても、「不妊治療と仕事との両立」に取り組む企業を認定する制度を新設し、いろいろな側面から両立しやすい環境を整備する方向性に社会の仕組みも動いてきています。
昔に比べれば一歩前進ですが、現実問題として、実際に不妊治療が開始されますと、身体の状況によっては予定外の受診も必要になり、その日に外せない仕事が重なった場合には、日程調整が困難になります。結果として、会社側の制度と噛み合わないことになり、精神的な負担が一層大きくなります。
どうしても、職場の上司や周りの方々の深い理解と多大な協力が必要になります。しかし逆に、協力体制に入る職場の方々にとっては、中でも不妊治療の経験のない方にとっては、「どのくらいの休みが必要になるのか？」という、受診する頻度や期間を明確に把握したいという思いがあることでしょう。一般的な診療に比べますと、不妊治療に伴う受診頻度は多くなります。また治療結果によっては、長期にわたり休みを取る必要性が生じるケースもあります。つまり、不妊治療における受診日数や期間を事前に明確に提示することが難しいという点が、一般的な疾患治療と異なるところです。
女性にとって不妊治療と仕事との両立は悩ましい問題です。理想的には、なるべく時間的にも精神的にも余裕をもって治療に取り組めるような環境整備対策をしておくことが重要になります。
不妊治療を公にするべきか？夫婦の悩みと対策
冒頭で、不妊治療が身近な医療になってきたこともあり、治療を受ける方も増えている現況をお伝えしましたが、不妊治療は夫婦（夫側と妻側）の生殖に関わるデリケートな問題ですので、「公にしたくない」という方もおられます。とくに夫婦で同じ会社に勤務されているケースでは、「知らせたくない」という思いになることでしょう。また「周囲に気遣いをしてほしくない」ということもあるでしょう。ただ理由を言わずに急な休みが続くことにより、業務に支障がでる可能性があります。また日々の努力で積み上げてきた自身の信用を失ってしまうリスクもあります。多面的に考えて、直属の上司や身近な方々だけにはお話する方向で検討することも大切です。
しかし不妊治療に対する考え方も多様ですので、「不妊治療までして、子どもがほしいの？」とか、「若いから不妊治療をしなくても、いずれ授かるよ！」というような発言を受け、心傷ついたというお話もたくさん伺います。結果として、「やはり伝えなければよかった」と落ち込まれた方も多いことと思います。
周囲から気持よい対応が得られず、心折れそうになることもあるかもしれません。なかなか難しいかとも思いますが、そのような時には「世の中には、いろいろな方がいらっしゃるから・・・」と思って、心痛めることから自身の心を守ってください。
まとめ
女性にとって不妊治療と仕事との両立は簡単なことではありませんが、会社の制度を十分に把握して上手に利用すること、また職場の理解や協力体制を構築すること、その上で工夫をして不妊治療のために仕事を辞めずに済むような方法を導き出していただきたいと思います。
一方で、家庭内における夫からの理解や協力など、温かいサポートが極めて重要になります。事前に夫婦でしっかり話し合い、ともに尊重して助け合う気持ちを共有してから、不妊治療に着手してください。夫婦仲良く、上手な妊活ができますことを心より願っております。
