慶應義塾大学医学部卒業後、同大学大学院にて医学博士号を取得。
その後、東京大学医科学研究所 生殖医療研究チームの研究員として、男性不妊に関する基礎・臨床研究に従事。
臨床精子学の第一人者としての専門性を活かし、男性不妊に特化したクリニック「黒田IMR（International Medical Reproduction）」を開院。
診察から精子検査・選別処理、技術提供に至るまで、すべてを一人の医師として担う体制を確立。専門性の高い診療を少数精鋭で提供しつつ、啓発・講演活動にも取り組んでいる。
日本では学会に登録している限定された施設における生殖補助医療の臨床成績が報告されており、その中で『先天異常児の調査』が実施されています。つまり、生殖補助医療で誕生した全ての出生児を対象にしている大規模な疫学調査の結果ではありません。また、そのデータの中には、生後すぐには診断することができない、具体的に言えば、子どもが成長している過程で診断が可能になる「自閉症スペクトラム障害」「注意欠陥多動性症候群」「精神発達遅滞」などの神経発達障害は含まれていません。
つまり、日本における生殖補助医療による出生児の先天異常に関するフォロー体制は まだ現在進行形にあるのも事実です。今後、日本においても疫学調査の結果を正確に数値化するために、学会登録施設のみならず生殖補助医療で出生した全ての子ども達が少なくとも成人するまで追跡し得た、長期大規模疫学調査が実施されることが必要です。
海外では 2015年にコロンビア大学教授のピーター・ベアマン氏らの長期大規模疫学調査の結果が『American Journal of Public Health』という雑誌に掲載されました。その内容は、カリフォルニア州で1997〜2007年に出生した590万例の小児に関するデータを元に分析されたのもので、「顕微授精に代表される生殖補助医療で生まれた子どもは、自然に妊娠して誕生した子どもに比べ、自閉症スペクトラム障害（社会性、コミュニケーション、行動面の困難を伴う発達障害の総称）であるリスクが２倍である」という調査結果の報告でした。
アメリカ政府のアメリカ疾病対策予防センター（Centers for Disease Control and Prevention：CDC）は、この内容を『データと統計』の中で「従来の体外受精と比較して、顕微授精が用いられた場合、生まれた子どもには自閉症スペクトラム障害と診断される傾向が高かった」として発表し、主要な調査結果として所管しています。またアメリカの自閉症支持団体「オーティズム・スピークス」のマイケル・ロザノフ氏は、この調査結果について「顕微授精に代表される生殖補助医療技術が自閉症スペクトラム障害のリスクに有意な影響を及ぼす可能性がある」と述べています。さらにCDCは「自閉症スペクトラム障害は、1970年代のアメリカでは3000人に１人の割合で発症していたが、2014年には68人に１人にまで増加した」と報告しています。
上述しましたように、自閉症スペクトラム障害の急激な増加と生殖補助医療の普及との関連性を指摘する報告は多数あり、海外では「顕微授精と自閉症スペクトラム障害の関係の間に因果関係がないとは言い切れない」という見解を出しています。
顕微授精と自閉症スペクトラム障害を含む神経発達障害との間に「因果関係がない」ということを科学的に証明することは不可能です。
因果関係に関する正式な結論を得るためには、基礎研究と共に多数の臨床症例を解析した長期大規模疫学調査が必要であり、明確な回答が得られるには、50年、80年いやそれ以上の相当の時間を要します。
だからこそ、因果関係があるという前提で「疑わしきは避けるべき」という考え方を優先すべきではないのでしょうか。
黒田IMRでは、院長を含む精子研究チーム（詳細は、黒田IMRのホームページを参照ください）が Post-ICSIとして開発した高効率媒精体外受精法『人工卵管法』により、顕微授精を回避できることを確認しています。顕微授精のリスクをご心配されているご夫婦は、一度ご相談にいらしてください。
